①損益会計編
1.損益計算書の基礎
商業簿記と会計学 2
損益計算書のつくり 4
2.一般商品売買
利益率と原価率 8
返品の処理 10
割戻しの処理 11
割引の処理 12
3.期末商品の評価
棚卸資産の数量計算 18
払出単価の計算 21
期末商品の評価 26
売価還元法 31
4.総記法
総記法とは 44
決算時の処理 46
返品·割戻しの処理 48
総記法の問題の解き方 49
5.収益認識に関する会計基準
収益認識に関する会計基準とは 56
売上割戻 64
返品権付きの販売1 商品を販売したとき 66
返品権付きの販売2 商品が返品されたとき 68
契約における重要な金融要素 70
代理人の取引 72
商品を仕入れたときの消費税の処理 74
商品を売り上げたときの消費税の処理 75
決算時の消費税の処理 76
発行商品券 78
6.委託販売
積送品を発送したときの処理 90
受託者が積送品を販売したときの処理 92
決算時の積送諸掛の処理 97
委託販売の問題の解き方1 その都度法 101
委託販売の問題の解き方2 期末一括法 108
委託販売の問題の解き方3 積送諸掛がある問題 112
7.試用販売
試用品を発送したときの処理 120
買取りの意思表示があったときの処理 122
商品が返品されたときの処理 125
試用販売の問題の解き方1 その都度法 126
試用販売の問題の解き方2 期末一括法
試用販売の問題の解き方3 対照勘定法 136
8.割賦販売
割賦販売をしたとき 144
戻り商品の処理1 146
戻り商品の処理2 149
9.その他の商品売買形態
予約金を受け取ったときの処理 154
商品を引き渡したときの処理 155
貨物代表証券を受け取ったときの処理 156
商品が到着したときの処理 157
貨物代表証券のまま転売したときの処理 158
受託品を受け取ったときの処理 160
受託品を売り上げたときの処理 161
委託者に仕切精算書を作成して送付したときの処理 163
10.工事契約に関する会計処理(建設業会計)
工事代金を受け取ったときの処理 168
決算時の処理1 170
決算時の処理2 175
完成·引渡時の処理 178
建設業会計の問題の解き方 180
11.会計学の基礎知識
会計学の基礎知識 188
企業会計原則 190
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商業１級 ②資産·負債·純資産編
1.貸借対照表の基礎
貸借対照表のつくり 2
2.現金預金
現金の範囲 8
預金の分類 10
当座預金の修正と銀行勘定調整表 12
3.金銭債権と貸倒引当金
金銭債権と営業債権 18
貸倒引当金を設定する際の債権の区分 21
一般債権の貸倒見積高の算定方法 22
貸倒懸念債権の貸倒見積高の算定方法1 30
貸倒懸念債権の貸倒見積高の算定方法2 32
破産更生債権等の貸倒見積高の算定方法 35
4.手形
荷為替を取り組んだときの仕訳 40
荷為替を引き受けたときの仕訳 42
手形を裏書きしたときと無事決済されたときの仕訳 43
裏書きした手形が不渡りとなったときの仕訳 46
手形を割り引いたときの仕訳 48
5.有価証券
有価証券の分類と表示 54
有価証券を購入したときの仕訳 57
有価証券を売却したときの仕訳 58
売買目的有価証券の評価 60
満期保有目的債券の評価1 定額法 66
満期保有目的債券の評価2 利息法 69
子会社株式·関連会社株式の評価 72
その他有価証券の評価1 全部純資産直入法 73
その他有価証券の評価2 部分純資産直入法 75
市場価格のない株式等の評価 77
強制評価減と実価法 78
6.有形固定資産
有形固定資産を取得したときの仕訳 88
有形固定資産を割賦で購入したときの仕訳 93
割賦金を支払ったときの仕訳1 定額法 95
割賦金を支払ったときの仕訳2 利息法 97
有形固定資産の減価償却1 99
有形固定資産の減価償却2 105
減価償却累計額の表示方法 114
耐用年数の変更 117
期中に有形固定資産を売却したときの仕訳 121
有形固定資産を除却したときの仕訳 122
有形固定資産を買い換えたときの仕訳 124
有形固定資産が火災で滅失したときの仕訳 127
国庫補助金を受け取ったときの仕訳 129
圧縮記帳とは? 130
圧縮記帳をした有形固定資産の減価償却 132
有形固定資産を改良、修繕したときの仕訳 135
資本的支出と収益的支出の按分 136
7.資産除去債務
有形固定資産を取得したときの仕訳 146
決算時の仕訳 148
有形固定資産を除去したときの仕訳 151
8.リース取引
リース取引とは? 164
ファイナンス·リース取引を開始したときの仕訳1 167
ファイナンス·リース取引を開始したときの仕訳2 169
リース料を支払ったときの仕訳 171
ファイナンス·リース取引の決算時の仕訳 174
ファイナンス·リース取引の問題の解き方 176
オペレーティング·リース取引の会計処理 184
9.固定資産の減損会計
減損会計とは?
減損損失の認識 200
減損損失の測定 204
資産グループで認識された減損損失の処理 208
10.無形固定資産と繰延資産
無形固定資産を取得したときの仕訳 218
無形固定資産の償却 219
株式交付費(繰延資産)を支出したときの仕訳 220
繰延資産の償却 223
11.研究開発費とソフトウェア
研究開発費を支出したときの仕訳 228
ソフトウェア制作費の処理 229
ソフトウェアの償却(市場販売目的) 232
ソフトウェアの償却(自社利用) 238
12.引当金
修繕引当金の設定 242
賞与引当金の設定 244
引当金とは? 246
13.退職給付引当金
退職給付債務の計算 252
勤務費用と利息費用 254
掛金の拠出と年金資産 258
期待運用収益と年金資産 259
退職一時金を支給したときの仕訳 261
退職年金が年金基金から支給されたときの仕訳 262
退職給付引当金の問題の解き方1 263
退職給付引当金の問題の解き方2 266
数理計算上の差異 268
退職給付引当金の問題の解き方3 272
14.社 債
社債を発行したときの仕訳 280
利払時の仕訳 282
社債の決算時の仕訳 285
社債を償還したときの仕訳1 満期償還 288
社債を償還したときの仕訳2 買入償還 290
社債を償還したときの仕訳3
抽選償還 293
15.純資産(資本)①
株式会社とは 308
純資産の部 310
申込証拠金を受け取ったときの仕訳 312
払込期日の仕訳 314
剰余金を配当·処分したときの仕訳 316
利益準備金の積立額の計算 318
株主資本の計数変動 321
自己株式を取得したときの仕訳 323
自己株式を処分したときの仕訳 325
自己株式を消却したときの仕訳 328
分配可能額の計算 329
16.純資産(資本)②
新株予約権を発行したときの仕訳 342
新株予約権の権利行使があったときの仕訳1 346
新株予約権の権利行使があったときの仕訳2 348
新株予約権の権利行使期間が満了したときの仕訳 350
新株予約権付社債とは 354
新株予約権付社債を発行したときの仕訳(区分法) 356
新株予約権付社債の権利行使があったときの仕訳(区分法) 358
新株予約権付社債の権利行使期間が満了したときの仕訳(区分法) 360
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③その他の個別論点·本支店·C/F編
1.デリバティブ取引
デリバティブ取引とは? 2
債券先物取引 4
金利スワップ取引 10
ヘッジ会計 14
2.外貨換算会計
外貨建取引1 前払金の支払時の仕訳 28
外貨建取引2 輸入時の仕訳 30
外貨建取引3 決済時の仕訳 32
決算時の換算 36
外貨建売買目的有価証券の換算 40
外貨建満期保有目的債券の換算 42
外貨建その他有価証券の換算 46
外貨建子会社株式·関連会社株式の換算 49
外貨建有価証券の減損処理 50
取引発生時(まで)に為替予約を付した場合の処理1 営業取引
取引発生時(まで)に為替予約を付した場合の処理2 資金取引
取引発生後に為替予約を付した場合の処理 59
3.税効果会計
税効果会計とは? 76
棚卸資産の評価損1 83
棚卸資産の評価損2 87
貸倒引当金の繰入限度超過額 89
減価償却費の償却限度超過額 91
その他有価証券の評価差額 93
繰延税金資産と繰延税金負債の表示 99
4.本支店会計
本店から支店に現金を送付したときの仕訳 112
本店が支店に商品を送付したときの仕訳 114
支店が本店の仕入先から商品を直接仕入れたときの仕訳
本支店合併財務諸表の作成(全体像) 120
内部取引の相殺 121
内部利益の控除 123
棚卸減耗費と商品評価損の処理 125
帳簿の締切(全体像)
損益振替 130
内部利益の整理 133
法人税等の計上 137
資本振替 139
在外支店の財務諸表項目の換算 142
5.キャッシュ·フロー計算書
キャッシュ·フロー計算書とは? 152
営業活動によるキャッシュ·フロー1 間接法 158
営業活動によるキャッシュ·フロー2 直接法 168
投資活動によるキャッシュ·フロー 174
財務活動によるキャッシュ·フロー 178
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④企業結合·連結会計編
1.企業結合
合併の処理1 基本バターン 2
合併の処理2 債権債務がある場合 8
合併の処理3 自己株式を処分した場合 10
合併の処理4 段階取得の場合(抱合株式がある場合) 13
交付株式数の決定 17
株式交換の処理 22
株式移転の処理 27
2.連結会計①
連結財務諸表とは?
支配獲得日の連結①基本パターン
支配獲得日の連結②部分所有の場合 52
支配獲得日の連結③投資消去差額が生じる場合 56
支配獲得日の連結④評価差額が生じる場合 58
支配獲得日の連結⑤ 税効果会計を適用する場合 61
支配獲得日後1年目の連結① 開始仕訳 64
支配獲得日後1年目の連結② のれんの償却 69
支配獲得日後1年目の連結③ 子会社の当期純損益の振替え 70
支配獲得日後1年目の連結④ 子会社の配当金の修正 73
支配獲得日後2年目の連結 76
3.連結会計②
段階取得によって支配を獲得した場合の連結修正仕訳 90
支配獲得後に追加取得をした場合の連結修正仕訳 96
子会社株式を売却した場合の連結修正仕訳 102
4.連結会計③
未達取引の処理 116
内部取引高と債権債務の相殺消去 118
貸倒引当金の修正1 120
貸倒引当金の修正2 124
手形取引1 手形の割引 128
手形取引2 手形の裏書 132
未実現損益の消去1 期末商品 134
未実現損益の消去2 期首商品 139
未実現損益の消去3 非償却固定資産 144
未実現損益の消去4 償却固定資産 148
繰延税金資産と繰延税金負債の表示 154
連結会計の総合問題の解き方 156
5.持分法
持分法とは? 202
株式取得時の処理 206
投資差額の償却 209
当期純利益の計上 211
受取配当金の修正 212
開始仕訳 214
関連会社株式を売却したときの修正仕訳 216
未実現損益の消去 219
6.連結キャッシュ·フロー計算書
連結キャッシュ·フロー計算書の作成方法 232
原則法による連結キャッシュ·フロー計算書1 234
原則法による連結キャッシュ·フロー計算書2 236
原則法による連結キャッシュ·フロー計算書3 239
原則法による連結キャッシュ·フロー計算書4 241
簡便法による連結キャッシュ·フロー計算書 243
7.在外子会社の財務諸表項目の換算
在外子会社の財務諸表項目の換算 250
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