①工業簿記·原価計算の基礎編
1.工業簿記·原価計算の基礎
日商簿記1級で学習すること 2
原価計算の目的 5
原価計算の種類 9
原価とは? 11
原価の具体的な分類 15
2.原価記録と財務諸表
原価計算の基本的手続 20
工業簿記の財務諸表 24
費目別計算編
3.材料費会計
材料費の分類 38
材料を購入したときの処理 40
材料副費の予定配賦 43
予定価格による材料の購入原価の計算 50
材料消費額の計算 52
予定価格による材料消費額の計算1 56
予定価格による材料消費額の計算2 58
棚卸減耗が生じたときの処理 60
4.労務費会計
労務費の分類 66
賃金や給料を支払ったときの処理 68
賃金や給料の消費額の計算 69
直接工の賃金消費額の計算 71
直接工の予定賃率による賃金消費額の計算1 74
直接工の予定賃率による賃金消費額の計算2 76
間接工賃金消費額とその他の労務費の計算 78
定時間外作業手当の処理 80
5.経費会計
経費の分類 84
外注加工賃~無償支給·直接経費処理 86
外注加工賃~無償支給·部品原価処理 88
間接経費の計算 93
個別原価計算編
6.(単純)個別原価計算
個別原価計算とは? 96
個別原価計算の計算手続 99
ロット別個別原価計算 103
製造間接費の予定配賦(全体像)
製造間接費の差異の把握 108
予定配賦率の算定 110
予算差異と操業度差異 116
7.部門別個別原価計算(I)
部門別計算とは? 124
部門個別費と部門共通費の集計 128
直接配賦法 133
簡便法としての相互配賦法 139
純粋の相互配賦法(連立方程式法) 144
階梯式配賦法 152
8.部門別個別原価計算(Ⅱ)
単一基準配賦法 160
複数基準配賦法 162
単一基準配賦法による予定配賦 166
複数基準配賦法による予算許容額配賦 171
部門別製造間接費の予定配賦 177
9.個別原価計算における仕損
補修によって良品となる場合 186
新たに代品を製造する場合 189
仕損費の処理 194
作業屑の処理 206
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②総合原価計算編
1.総合原価計算の基礎
総合原価計算とは? 2
平均法 5
先入先出法 9
純粋先入先出法 12
材料の追加投入 16
2.仕損·減損が生じる場合の計算
仕損·減損とは? 24
異常仕損費·異常減損費の処理 26
正常仕損費·正常減損費の負担関係 29
正常仕損費·正常減損費の処理1
度外視法·完成品のみ負担 32
正常仕損費·正常減損費の処理2
度外視法·両者負担 36
正常仕損費·正常減損費の処理3
非度外視法·完成品のみ負担 40
正常仕損費·正常減損費の処理4
非度外視法·両者負担-定点発生 44
正常仕損費·正常減損費の処理5
非度外視法·両者負担-平均的発生 48
正常発生額と異常発生額の両方が生じる場合 52
正常減損率が安定している場合の計算 58
3.工程別総合原価計算
累加法 64
非累加法①
累加法と計算結果が一致する方法 70
非累加法②
通常の非累加法 76
加工費工程別総合原価計算 83
4.組別·等級別総合原価計算
単一工程組別総合原価計算 90
工程別組別総合原価計算 94
単純総合原価計算に近い等級別総合原価計算 101
組別総合原価計算に近い等級別総合原価計算 105
単純総合原価計算に近い等級別計算に
原価要素別の等価係数を使用する方法 111
5.連産品の原価計算
物量基準と市価基準
追加加工を行う場合 123
副産物の処理 127
標準原価計算編
6.標準原価計算の基礎
標準原価計算とは? 132
標準原価計算の計算手続 134
標準原価計算の勘定記入 144
材料受入価格差異の把握と勘定記入 151
7.標準原価計算の応用
標準工程別総合原価計算 158
標準個別原価計算 170
8.標準原価計算における仕損·減損①
仕損·減損が発生する場合の原価標準の設定 178
第1法による標準原価の計算と勘定記入 182
第2法による標準原価の計算と勘定記入(仕損品評価額なし)
第2法による標準原価の計算と勘定記入(仕損品評価額あり)
9.標準原価計算における仕損·減損②
配合差異と歩留差異 214
直接労務費や製造間接費に関する計算 224
10.原価差異の会計処理
原価差異の会計処理 234
材料受入価格差異の追加配賦 245
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直接原価計算編
1.直接原価計算
管理会計のための原価計算とは? 2
利益管理とは?
直接原価計算の特徴 7
全部原価計算制度と直接原価計算制度 15
固定費調整 25
直接標準原価計算 32
CVP分析編
2.CVP分析
原価の固変分解 50
CVP分析とは? 55
CVP分析~基本編 57
CVP分析~応用編 62
感度分析とは? 66
多品種製品のCVP分析 69
3.最適セールス·ミックスの決定
制約条件が1つの場合 78
制約条件が2つ以上の場合 82
予算実績差異分析編
4.予算編成
予算管理とは? 90
予算編成 95
5.事業部の業績測定
セグメント別損益計算 106
資本コスト率の計算 112
事業部長と事業部自体の業績評価 116
業績評価の指標 124
6.予算実績差異分析
予算実績差異分析とは? 128
予算実績差異分析~直接実際原価計算 134
予算実績差異分析~直接標準原価計算 141
製品品種別のマーケット·シェア分析 151
同種製品のセールス·ミックス分析 160
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④意思決定編
1.業務的意思決定
経営意思決定とは? 2
経営意思決定における原価 6
差額原価収益分析とは? 9
特別注文引受可否の意思決定 13
内製か購入かの意思決定 21
追加加工の要否の意思決定 30
セグメントの継続か廃止かの意思決定 34
経済的発注量の計算 37
経済的発注量の計算
~発注量によって値引のある場合 44
価格決定 50
2.設備投資の意思決定
設備投資の意思決定とは? 54
貨幣の時間価値 59
設備投資の意思決定の評価モデル
~時間価値を考慮する方法 64
設備投資の意思決定の評価モデル
~時間価値を考慮しない方法 74
タックス·シールドとは? 78
タックス·シールドを考慮したキャッシュ·フロー計算 83
新規大規模投資の意思決定 89
取替投資の意思決定 100
リースか購入かの意思決定 113
耐用年数が異なる投資案の比較 121
特殊論点編
3.戦略的管理会計
ライフサイクル·コスティング 128
原価企画·原価維持·原価改善 132
品質原価計算 136
活動基準原価計算 141
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